１．VRIOとは？
VRIOとは、Value（価値）、Rarity（希少性）、Imitability（模倣可能性）、Organization（組織）の4つの視点から自社のポテンシャルを分析するビジネスフレームワークです。
つまり、上記の4つのポテンシャルを正しく評価することで、組織という枠組みの中で、その技術やサービスが市場での競争力を持つかを評価する為のビジフレです。
そして、このVRIO（ブリオ）の特徴的な構造としては、「質問形式」で作りこまれたビジフレになっていることです。
それでは、4つのポテンシャルについて、もう少し詳細に説明します。
１．Value（価値）
その製品、技術、サービスなどのリソースは、社会に対して役立つモノ、貢献できるモノとしての価値があるかどうかが重要です。
そのリソースで機会を活用することはできますか？
そのリソースで脅威を緩和することができますか？
２．Rarity（希少性）
その製品や技術、サービスなどのリソースは特異的なモノであり、市場において保有企業の数が多いかどうかを考えます。
そのリソースを保有したり活用している企業は少ないか？
そのリソースを市場でコントロールしている企業は少ないか？
３．Imitability（模倣可能性）
企業が該当する製品、技術、サービスのリソースを獲得するの多大なコストが必要になるかや不利が生じるかどうか。
そのリソースを獲得するには多大な初期投資が必要になるか？
そのリソースを保有するとにより他事業への悪影響はあるか？
４．Organization（組織）
その製品、技術、サービスなどのリソースを活用するためにの組織体制やシステム、資金が整っているか。
そのリソースを効果・効率的に活用できる組織体制であるか？
そのリソースを効果・効率的に活用できるシステムがあるか？
上記の内容をフローチャートとしてまとめると以下のようになります。
※このフローチャートにおいて、Imitability（模倣可能性）に対して❝ Yes ❞とは、模倣することが難しいことを示します。
２．VRIOの活用例
次に、VRIOの活用例を示します。
例として、食品素材メーカーX社としてあげました。
食品素材メーカーX社は、現状、BtoBのビジネスを行っており、業界内での知名度も高く、特定の原料に関しては世界的にも大きなシェアをとり、日本国内では唯一のメーカーとして、国内の業界内での信頼はとても厚い企業です。
ただし、末端製品を持っていない事やテレビCMなどの広告も行っていないことから、一般消費者に対しての知名度はありません。
仮に上記の設定を行いましたが、分野や業界など企業規模を少し変えるだけで当てはまる中小企業は多く存在すると思います。
その企業のVRIO分析を行い、先のフローチャートの項目と照らし合わせながら事業の方向性や優位性を確認した結果を示します。
どの項目も満足のいく判定であることから、今後も持続可能な競争優位性を保ちながら成長していくことが期待できます。
次に、
この食品素材メーカーX社が、新規事業への参入として、自社原料をベースに健康食品事業への参入、つまり自社ブランドのサプリメントのサービスを考えた際に実施されるVRIO分析になります。
この企業の最大のメリットであった、自社製品があるが、BtoBとは市場構造の異なるBtoCへ参入することで、知名度不足が大きな障壁になりそうです。
しかし、上記のような解析結果が出たとしても、参入を諦める必要はありません。
このVRIO分析によって抽出された課題に対して、解決策を講じることができれば、まったく問題ないからです。
この企業においては、一般消費者への知名度が決定的なハードルとなっているのは明らかですので、そこを乗り越えることができれば参入したあとに成功する確率があがると考えれられます。
特に、インターネットが発展した現在、広告宣伝費を多く持たない企業でも、SNSなどを駆使することで一般消費者にリーチすることが可能になってきています。
３．VRIOのまとめ
以上がVRIOの説明になります。
基本的に、VRIOは内部環境を分析になります。そして、このビジフレは冒頭でも触れましたが、「質問形式」の構造を持ちます。
よって、その質問に対して順序良く答えるだけで自社のポテンシャルの分析や解析を可能とする、とても活用しやすいビジフレです。
VRIOの分析において重要な項目は、「Rarity」の希少性と「Imitability」の模倣可能性になると考えます。つまりは、差別化に関連する項目です。
その理由は、これらの項目は直ちに改善や改良することが難しいからです。
つまり、希少性があり、模倣可能性が低いビジネスであれば、十分に勝機があると考えられます。そして、差別化するために、ブルーオーシャンと成り得る分野・業界へ進出し、技術の水平展開をすることも戦略の1つであると考えます。
また、ポテンシャルを否定された項目については、素直に弱点と捉え、その項目を克服することも事業戦略の1つの選択肢となります。